過去の活動
旧 大学研究センターの活動を掲載しています。
出版活動
学術雑誌『大学研究』
高等教育に関連した研究論文集として、紀要「大学研究」を毎年1～2回刊行しています。内容は以下の通りです。
大学研究 第47号（2021年3月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| 米国の Competency-Based Education の事例分析 －社会人の学び直しにおける共通性と多様性－ | 塚原修一（関西国際大学） |
| 調査研究報告 | |
| ICTおよびデータ革命が駆動する大学の解放と開放 －大学マネジメントに対する新型感染症対策のインパクト－ | 加藤 毅（筑波大学） |
| 事業報告 | |
| 筑波大学大学研究センター大学マネジメントセミナー報告 | 加藤 毅（筑波大学） |
| 筑波大学「オンライン授業に関する学修状況等の実態調査」結果報告 | 立石槙治（筑波大学） 土居新治（筑波大学） 山中敏正（筑波大学） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第46号（2020年3月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| マネジメント課題としての大学職員養成 | 加藤 毅（筑波大学） |
| 調査研究報告等 | |
| 大学において専門的職務を逐行するための教育・訓練経験 －質問紙調査の分析から－ | 二宮 祐（群馬大学） |
| 筑波大学 大学研究センター大学マネジメントセミナー報告 | |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第45号（2018年12月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| 学位に付記する専攻分野の名称の多様性の構造 －平成27年度調査からみる現状と変動－ | 高橋 望（琉球大学） 森 利枝（大学改革支援・学位授与機構） |
| 日本の大学における学生参画―質保証への参画を中心として | 田中正弘（筑波大学） |
| 調査研究報告等 | |
| 我が国における大学病院経営の最新動向と課題 | 石野利和（筑波大学） |
| 大学主体の商品開発へのラテラル・マーケティング適用の可能性 | 佐野享子（筑波大学） |
| 第四次産業革命の中の大学 | 徳永 保（筑波大学） |
| 筑波大学大学研究センター 共同研究プロジェクト報告 | |
| 筑波大学におけるEM の試行的実施に関する研究 | |
| つくば・東京地区における社会人を対象とする大学院専門学位プログラムニーズの掘り起こしと推進方策・体制に関する調査研究 | |
| 筑波大学大学研究センター 大学マネジメントセミナー報告 | |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第44号（2018年1月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| 大学職員の成長モデルと育成枠組み | 加藤 毅（筑波大学） |
| 調査研究報告 | |
| 工学部の卒業研究における産学連携の効果 －主体的学習の重要性に着目した「公募型卒業研究」の事例－ | 藤墳智一（宮崎大学） |
| 教育マネジメント改革と大学職員 －「学ぶ」と「働く」をつなぐ観点から－ | 松村直樹（リアセック） |
大学研究 第43号（2017年10月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| 共創する大学マネジメント －社会調査研究の可能性を求めて－ | 加藤 毅（筑波大学） |
| 直接経験の省察に基づくリーダシップ開発のための実践知 －職業人を学習者とするアクティブラーニングの視点を踏まえて－ | 佐野 享子（筑波大学） |
| 採用・昇進・テニュア授与に関わる大学教員の業績評価 －米国カリフォルニア大学の事例を中心に－ | 田中 正弘（筑波大学） |
大学研究 第42号（2016年3月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| Innovation and Future Scenarios of Tertiary Education: A View from Europe | Ulrich Teichler（University of Kassel） |
| 大学職員の職務特性と育成環境 | 加藤 毅（筑波大学） |
| 調査研究報告等 | |
| Japanese Academic Leadership in Transition A Tale of Failed Reform at the University of Tokyo | Motohisa Kaneko（University of Tsukuba） |
| 日本におけるIRの機能 ―IR組織の設置との関連に着目して― | 劉 文君（東洋大学） |
| 筑波大学 大学研究センター 共同研究プロジェクト報告 | |
| 大学組織の評価指標のあり方に関する国際研究 | |
| 大学マネジメントを担う高度人材の養成に関する研究 | |
| 大学組織の構造機能とその変容可能性 | |
| 高度専門職業人を対象としたリーダーシップ開発のための方法に関する研究 | |
| 筑波大学 大学研究センター 大学マネジメントセミナー報告 | |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第41号（2015年3月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| 1. 大学の教育機能-メゾ分析の意義 | 金子 元久（筑波大学） |
| 2. 大学職員の人材形成プロセスとSD | 加藤 毅（筑波大学） |
| 3. 米国の高等教育における Competency-Based Education の展開に関する考察 | 森 利枝（大学評価・学位授与機構） |
| 4. 教育・学習の経済・社会的効果に関する規定要因の連関構造分析 | 島 一則（広島大学） |
| 共同研究プロジェクト報告 | |
| 1. 大学組織の構造機能とその変容可能性 | |
| 2. 大学マネジメントのイノベーション | |
| 3. 高度専門職業人を対象としたリーダーシップ開発のための方法に関する研究 | |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第40号 （2014年3月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| 1. 大学の組織とガバナンス - 視点と国際比較 | 金子 元久（筑波大学） |
| 2. VALUEプロジェクトとVALUEルーブリックの戦略的意味 -学習成果のアカウンタビリティ要求に対するアメリカ大学団体の対応 | 山岸 直司（東京大学大学院） |
| 調査研究報告等 | |
| 1. 計画及び業務実績から見た卒業生事業の現状 －大学特性に照らした分析－ | 山下 泰弘（山形大学） 大川 一毅（岩手大学） 西出 順郎（岩手県立大学） 嶌田敏行（茨城大学） |
| 2. 我が国における「高等研究所」等の名称を付す研究組織の現状と課題 －新しい学問を創造するための組織整備と大学戦略を考える | 太田和 良幸（文部科学省） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第39号（2013年3月発行）
| 論文 | |
|---|---|
| 1. 「教員需要の将来推計」（平成22年度学校教育統計調査をベースとする）で用いた推計方法と残された課題 | 潮木 守一（筑波大学） |
| 2. 大学院における大学職員養成プログラムの可能性 | 加藤 毅（筑波大学） |
| 3. 教育を対象としたサービス・エンカウンター研究の視座 －サービスの特性を手がかりとして－ | 佐野 享子（筑波大学） |
| 調査研究報告等 | |
| 1. 人文社会系大学院のキャリア形成支援 －筑波大学大学院人文社会科学研究科の取り組みとその課題－ | 齋藤 孝祐（筑波大学） 池田 潤（筑波大学） 丸島 歩（関東大学校） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第38号（2009年3月発行）
| 第49回公開研究会「研究組織における目標管理型マネジメント再考 －業務へのモチベーション向上と組織活性化を図る視点から－」 | |
|---|---|
| 1. 研究組織における目標管理型マネジメント再考（第49回公開研究会趣旨） | 佐野 享子（筑波大学大学研究センター） |
| 2. 独立行政法人の事例 －産業技術総合研究所－ | 関根 英二（産業技術総合研究所） |
| 3. 国立大学法人の事例 －京都工芸繊維大学－ | 功刀 滋（京都工芸繊維大学） |
| 4. 民間企業における開発部門の事例 －三菱化学株式会社－ | 今成 真（三菱化学株式会社） |
| 5. 産業・組織心理学分野からの示唆 | 古川 久敬（九州大学） |
| 6. 総括討論 | |
| 7. 日本企業における目標管理制度の考察 －タレントマネジメントという概念を踏まえ－ | 岡田 昌毅（筑波大学） 堀内 泰利（日本電気株式会社） |
大学研究 第37号（2008年3月発行）
| 大学におけるMBOの可能性 | 加藤 毅（筑波大学大学研究センター） |
| 大学における目標管理・序説 －民間企業、独立行政法人の動向との対象から－ | 小林 信一（筑波大学大学研究センター） |
| 大学教員の職務に適合的なMBOの在り方を検討する際の視点 －研究の職務に焦点を当てて－ | 佐野 享子（筑波大学大学研究センター） |
| 大学教員の職務に適合的なMBOの検討 －独立行政法人を対象とした事例との比較を通じて－ | 佐野 享子（筑波大学大学研究センター） |
| 第49回公開研究会に参加して | 丹生谷 晋（筑波大学ビジネス科学研究科博士後期課程） |
| 私立大学のマネジメントと職員のコミットメントに関する調査報告書 －組織コミットメントの形成と目標管理の運用効果について－ | 舟戸 一治（学校法人明治大学総務部人事課） |
| 「大学研究」編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第36号（2008年9月発行）
| 競争環境の中の学術研究 －調査の背景と概要－ | 加藤 毅（筑波大学大学研究センター） |
| シフトする研究費の重点配分 | 加藤 毅 |
| 競争的資金時代の財源構造 | 加藤 毅 |
| 二極化する学術研究環境 | 加藤 毅 |
| 【付録】 | |
| 研究組織 | |
| 調査票 | |
| 基礎集計結果 | |
Journal of University Studies, No.35（2007年8月発行）
| The 3rd International Workshop on Reforms of Higher Education in Six Countries/Regions -Commonalities and Differences- | |
|---|---|
| Keynote: Recent Reforms of Higher Education in Japan: a Sociological Study of the Relationship between Social System and Higher Education System | Akira Arimoto |
| Part 1. Higher Education Reforms in Japan | |
| National Universities before and after the Incorporation | Shinichi Yamamoto |
| Public Good，Commodification and Higher Education Reform: Some Trends in Japan and California | John N. Hawkins |
| Enhancement of the employability of graduates – institutional efforts and governmental policies in Japan | Jun Oba |
| Japanese Universities’ High Policy Implementability: The Introduction of the Japanese Law School System | Mayumi Saegusa |
| Part 2. Higher Education Reforms in Other Countries/Regions: Europe, North America and Australia | |
| Accountability-a fair price for autonomy? The impact of new European Quality Systems on Higher Education Reform | Maria Slowey |
| The English Experiment | Gareth Parry |
| From the Academic Republic to the Managerial University: The Implementation of New Governance | Andrae Wolter |
| Causes and Effects of University Reforms in Industrialized countries-An Overview | Hans G. Schuetze |
| Higher Education Transformations and Casualization of the Academic Labor between the Two Atlantic Shores | Gigi Roggero |
| Part 3. Higher Education Reforms in Other Asian Countries | |
| Building Bridges in Higher Education: Singapore-China relations in the GATS era | Anthony Welch |
| Teaching Evaluation and the Quality Assurance of Undergraduate Education in China | Sumin Li |
| List of contributors： Appendix 1－ Outline of RCUS-IW， Appendix 2－ List of Participants for RCUS-IW | |
大学研究 第34号（2007年3月発行）
| 第43回公開研究会 「専門職育成のための授業法」 | |
|---|---|
| 1. ビジネススクールの立場から | 高木 晴夫（慶應義塾大学） |
| 2. ロースクールの立場から | 松浦 好治（名古屋大学） |
| 3. 医学教育の立場から | 庄司 進一（筑波大学） |
| ・質疑応答・総括討論 | |
| ・専門職を育成するための授業方法の原理 －経営・法律・医学分野の事例を成人学習論の視点から考察する－ | 佐野 享子（筑波大学） |
| 調査研究報告等 | |
| 1. 学習者の意識変容を促すファシリテーターの役割に関する一考察 －体験学習におけるファシリテーターの発話に焦点をあてて－ | 金井 茂樹（千葉大学大学院） |
| 2. ケースメソッド授業法を扱うFDプログラムの開発と運営のための予備的考察 －履修者の構成、履修目標設定、達成度評価に焦点を当てて－ | 竹内 伸一（ケースメソッド教育研究所） |
| 3. FDプログラムにおいて教員の省察をもたらす討論の在り方 －授業法検討会における談話分析を手がかりとして－ | 佐野 享子（筑波大学） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第33号（2005年12月発行）
| 「大学研究」第33号の刊行にあたって | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 第42回公開研究会 「国立大学法人化の３ヶ月 －いかに新システムに移行するか－」 | |
|---|---|
| 1. 国立大学法人化を契機とした大学改革への取り組み －民間企業の経営革新事例を踏まえ－ | 吉武 博通（筑波大学） |
| 2. 国内外における大学改革の現状 | 木村 猛（大学評価・学位授与機構） |
| 3. 法人化の現状と課題 | 本間 政雄（京都大学） |
| 論文 | |
| 1. 学生生活調査からみた教育機会と学生の経済基盤 | 加藤 毅（筑波大学） |
| 2. 中国における生涯学習ニーズの構造変化と成人学習支援システム | 黄 梅英（筑波大学） |
| 調査研究 | |
| 1. 占領期の国立大学管理制度の成立について －政治過程を中心に－ | 平塚 力（東北大学大学院） |
| 大学研究センター研究活動概要 | |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 | |
| 大学研究センター日誌（2004年4月～2005年3月） | |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第32号 （2005年3月発行）
| 第7回短期集中公開研究会 「大学職員の自己啓発」 | |
|---|---|
| 1. これからの大学事務職員のあり方 | 山本 眞一（筑波大学） |
| 2. 企業からみた日本の大学の未来像 | 福田 耕四朗（トヨタ自動車（株）） |
| 3. 学生サービスとの関わり方 アドミッション・システムについて | 吉武 博通（筑波大学） |
| 4. 大学職員の自己啓発 －業務モデル化の試みから－ | 青木 加奈子（東京経済大学） |
| 第8回短期集中公開研究会 「職員の企画力を高める」 | |
| 1. 職員の企画力を高める | 山本 眞一（筑波大学） |
| 2. 取材する側からみた大学 | 山本 恵子（NHK社会部記者） |
| 3. 職員の企画力を高める | 太田和 良幸（東京芸術大学） |
| 4. 子会社活用のすすめ | 相良 敏夫（（株）ウイズ・ケイ） |
| 5. 戦略的思考をベースにした企画力 | 福島 一政（日本福祉大学） |
| 付録 | |
大学研究 第31号 （2004年10月発行）
| 「大学研究」第31号の刊行にあたって | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 第40回公開研究会 「大学というシステムとその将来」 | |
|---|---|
| 1. 新しい公立大学をめざして －大学システムのアキレス腱－ | 加藤 祐三（前横浜市立大学長） |
| 2. 大学の存在意義 | 大星 公二（（株）NTTドコモ相談役） |
| 3. 大学のガバナンスを考える | 孫福 弘（慶應義塾大学） |
| 4. 大学統合から法人化へ向けて | 椎貝 博美（前山梨大学） |
| 論文 | |
| 1. 日本育英会の改組と奨学制度の展望に関する一考察 | 枝川 明敬（東京芸術大学） |
| 2. 研究成果に対する主観的評価の構造と測定可能性 | 加藤 毅（筑波大学） |
| 調査研究 | |
| 1. 授業改善への指摘を通じたFDへの示唆（2） －若手教員による授業の参観記録を中心として－ | 佐野 享子（筑波大学） |
| 大学研究センター研究活動概要 | |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 | |
| 大学研究センター日誌（2003年4月～2004年3月） | |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第30号（2004年1月発行）
| 平成14年度 大学事務職員の能力開発のための試行プログラム（下） | |
|---|---|
| 1. 国立大学の財務と法人化の課題 | 山本 清（国立学校財務センター） |
| 2. 研究事務の高度化への対応 | 小林 信一（筑波大学大学研究センター） |
| 3. 戦後高等教育の展開 | 潮木 守一（武蔵野女子大学） |
| 4. 大学における人事・労務問題 | 坂東 久美子（文部科学省） |
| 5. IT時代の教育・研究 | 吉田 文（メディア教育開発センター） |
| 6. これからの大学事務職員のあり方 | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター） |
大学研究 第29号 （2004年1月発行）
| 平成14年度 大学事務職員の能力開発のための試行プログラム（上） | |
|---|---|
| 1. 大学の歴史と特性 | 山内 芳文（筑波大学教育学系） |
| 2. バランス・スコアカードを用いた計画と評価 | 小倉 昇（筑波大学ビジネス科学研究科） |
| 3. 大学改革 | 合田 隆史（文部科学省） |
| 4. 国立大学の法人化 | 徳永 保（筑波大学） |
| 5. 大学における入試・学生獲得戦略と学生サービス | 大江 淳良（株式会社メディアファクトリー） |
| 6. 国際化の進展と大学事務 | 村田 直樹（文部科学省） |
大学研究 第28号 （2003年12月発行）
| 第5回短期集中公開研究会 「大学職員～国公私立それぞれの事情」 | |
|---|---|
| 1. 大学職員 国公私立それぞれの事情 | 山本 眞一（筑波大学） |
| 2. 大学職員 公立大学の事情 | 稲澤 俊一（福井県立大学） |
| 3. 大学職員 国立大学の事情 | 高石 道明（信州大学） |
| 4. 私立大学経営の実践的側面 | 井原 徹（早稲田大学） |
| 5. 危機をどう乗り越えるか | 日塔 喜一（前日本私立大学連盟事務局長） |
| 第6回短期集中公開研究会 「大学職員～学生サービスへのかかわり方」 | |
| 1. より質の高い大学経営に向けて | 吉田 恒（桜美林大学） |
| 2. 大学コンソーシアム京都事業と職員の役割 | 森島 朋三（大学コンソーシアム京都） |
| 3. 学生サービスとの関わり方 アドミッション・システムについて | 荒井 克弘（東北大学） |
| 付録 | |
大学研究 第27号 （2003年3月発行）
| 学術研究に対する資金供給システムに関する調査 | |
|---|---|
| はじめに | 山本 眞一 |
| 第1章 重点化とボーダーレス化のなかの学術研究 一調査の背景と概要一 | 加藤 毅 |
| 第2章 重点化された研究資源配分 | 加藤 毅 |
| 第3章 ボーダレス化する学術研究活動 | 加藤 毅 |
| 第4章 研究成果と今後 －おわりにかえて－ | 山本 眞一 |
| 付録 | |
| 調査票 | |
| 集計結果 | |
| 調査結果の概要 | |
| summary | |
大学研究 第26号 （2003年10月発行）
| 「大学研究」第26号の刊行にあたって | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 第38回公開研究会 「大競争時代の大学」 | |
|---|---|
| 1. 高等教育分野の規制改革 －総合規制改革会議の第一次答申の概要－ | 松坂 浩史（内閣府総合規制改革会議事務室） |
| 2. 大競争時代の大学 | 柏木 哲（中央大学） |
| 3. 国立大学の法人化と私立大学 | 清成 忠男（法政大学総長） |
| 第39回公開研究会「具体化進む国立大学法人化とそのインパクト」 | |
| 1. 国立大学法人化のインパクト | 本間 政雄（京都大学事務局長） |
| 2. 法人化に向けての問題点の整理 | 小間 篤（東京大学副学長） |
| 3. 国立大学法人化 －産業界からの期待－ | 桐村 晋次（古河電工顧問） |
| 論文 | |
| 1. 国立大学と地方自治体の交流：教員調査と自治体調査から | 藤村 正司（新潟大学） |
| 2. 大学院における高度専門職業人養成のための経営教育の授業法に関する実証的研究－ケースメソッド授業がめざす経営能力の養成とその方法に焦点を当てて－ | 佐野 享子（筑波大学） |
| 3. 大学教員の生活時間からみた高等教育政策 | 加藤 毅（筑波大学） |
| 調査研究 | |
| 1. 私立大学における財務情報の開示 －その意味と実態－ | 両角 亜希子（産業技術総合研究所 技術と社会研究センター） |
| 大学研究センター研究活動概要 | |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 | |
| 大学研究センター日誌（2002年4月～2003年3月） | |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 | |
大学研究 第25号 （2003年3月発行）
| 第3回短期集中公開研究会 「ミドルからみた職員のリーダーシップ」 | |
|---|---|
| 1. 大学職員の役割、教員との関係 | 寺崎 昌男（桜美林大学） |
| 2. 今後の募集戦略とアドミッション・オフィサーの役割 | 足立 寛（進研アド） |
| 3. スピンオフ政策の政策の現状と展望 | 磯谷 桂介（文部科学省） |
| 第4回短期集中公開研究会 「現職アドミニストレータからの発言」 | |
| 1. 現職アドミニストレータからの発言 | 山本 眞一（筑波大学） |
| 2. 玉川大学における「教職員のミッション」 | 近藤 誠（玉川大学） |
| 3. 現職アドミニストレータからの発言 | 横田 利休（中央大学） |
| 4. いま私は何をするか | 青木 加奈子（東京経済大学） |
| 論文 | |
| 1. A New Model of Leaning: Leaning by Changing Realities in a University Setting | Edson Kenji Kondo（国連大学） |
| 付録 | |
大学研究 第24号 （2002年3月発行）
| 特集にあたって | 小林 信一（筑波大学） |
| 第37回公開研究会 「大学と起業」 | |
|---|---|
| 1. 大学スピンオフ － 日本の現状 | 菊本 虔（筑波大学） |
| 2. 大学スピンオフ － 海外の動向 | 近藤 正幸（横浜国立大学） |
| 3. スピンオフ政策の現状と展望 | 磯谷 桂介（文部科学省） |
| 4. パネル・ディスカッションおよび総合討論 | |
| パネリスト | 伊勢山 健志（（財）機械システム振興協会） |
| 上原 健一（（株）筑波リエゾン研究所） | |
| 山岸 駿介（多摩大学） | |
| 磯谷 桂介（文部科学省） | |
| 菊本 虔（筑波大学） | |
| 近藤 正幸（横浜国立大学） | |
| 進行 | 小林 信一（筑波大学） |
| 調査研究 | |
| 1. ベンチャー･ビジネス･ラボラトリー（VBL）の現状と課題に関する調査から見た大学発ベンチャー支援の方策の在り方 | 藤谷 由紀子（筑波大学） |
| 2. 我が国における国際的産官学連携の構造分析 | 山下 泰弘（科学技術振興事業団） |
| 西澤 正己（国立情報学研究所） | |
| 孫 媛（国立情報学研究所） | |
| 小林 信一（筑波大学） | |
| 資料 | |
| 1. 公開研究会のご案内 | |
| 2. 講師紹介 | |
| 3. 用語解説 | |
| 4. 産学連携の推進（文部科学省研究振興局） | |
| 5. 私立大学に関する産学連携施策について（技術移転推進室） | |
大学研究 第23号 （2002年3月発行）
| 「大学研究」第23号の刊行にあたって | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター） |
| 第35回公開研究会 「独立行政法人化時代の国立大学運営」 | |
|---|---|
| 1. 独立行政法人化時代の国立大学運営 －産業人から見た大学の課題－ | 小野田 武（三菱化学） |
| 2. 独立行政法人化時代の国立大学運営 －国立大学の管理運営について－ | 北村 幸久（東北大学） |
| 3. 独立行政法人化時代の国立大学運営 | 合田 隆史（文部省） |
| 4. 独立行政法人化時代の国立大学運営 | 黒羽 亮一（常磐大学） |
| 5. 総括的討論・参考資料 | |
| 特集「教養教育の現状と課題 ～各国現状調査の結果から～」 | |
| 1. 教養教育に関する我が国での問題点とこの特集のねらい | 山本 眞一（筑波大学） |
| 2. アメリカ高等教育における教養教育の伝統とその現状 | 吉田 文（メディア教育開発センター） |
| 3. イギリス － パート1：高等教育における教養教育の諸側面 | 秦由 美子（滋賀大学） |
| 4. イギリス － パート2：初等中等教育改革に見られる教養教育の課題と現状 | 篠原 康正（文部科学省） |
| 5. ドイツ | 長嶋 啓記（常葉学園大学） |
| 6. フランス | 夏目 達也（東北大学） |
| 園山 大祐（大分大学） | |
| 上原 秀一（文部科学省） | |
| 論文 | |
| 1. 中国におけるポストドクトラル制度の導入と展開に関する一考察 | 南部 広孝（広島大学） |
| 2. 学生募集において私立地方大学がアピールする個性の特質と有効性 －マーケティング研究におけるCIの理論を手がかりとして－ | 佐野 享子（筑波大学） |
| 調査研究 | |
| 1. 米国における奨学金制度 | 塙 武郎（筑波大学大学院） |
| 大学研究センター研究活動概要 | |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 | |
| 大学研究センター日誌（2000年1月～2000年12月） | |
| 『大学研究』編集規定・論文要項 | |
大学研究 第22号 （2001年3月発行）
| 第1回短期集中公開研究会報告 「大学経営人材の養成をめざして」 | |
|---|---|
| 大学経営人材の養成をめざして | 山本 眞一（筑波大学） |
| 大学経営人材の養成をめざして | 諸星 裕（桜美林大学） |
| 大学経営人材の養成をめざして | 喜多村 和之（私学高等教育研究所） |
| 大学経営人材の養成をめざして | 村上 義紀（早稲田大学） |
| 大学経営人材の養成をめざして | 孫福 弘（慶応義塾大学） |
| 第2回短期集中公開研究会報告 「大学職員の役割とその在り方」 | |
| 大学職員の役割とその在り方 | 山本 眞一（筑波大学） |
| 国立大学の現状と将来への期待 | 久賀 重雄（一橋大学） |
| 私立大学職員の役割と可能性 | 山岸 駿介（多摩大学） |
| 私学財政と予算制度 | 坂本 一（名城大学） |
| 今後の国立大学の職員像 | 村田 義則（文部省） |
| 大学職員の役割とその在り方 | 村上 義紀（早稲田大学） |
| 論文 | |
| 高等教育と大学運営 －大学経営人材養成の観点から－ | 山本 眞一（筑波大学） |
| 大学経営研究の基礎概念 | 両角 亜希子（東京大学大学院） |
| 付録 | |
大学研究 第21号 （2000年3月発行）
| 特集「学術研究に対する資金供給システム」 | |
|---|---|
| はじめに | 山本 眞一 |
| 第１章 「学術研究資源」に関する研究の動向と課題 －調査の背景と概要－ | 加藤 毅 |
| 第２章 キャリアと研究スタイルの多様性 | 粒来 香 |
| 第３章 学術研究環境の現状と課題 | 西村 幸満 |
| 第４章 学術研究資源の偏在性 | 浦田 広朗 |
| 第５章 学術研究の成果と評価の問題 | 粒来 香 |
| 第６章 研究評価と資源配分に関する研究者の認識をめぐって | 島 一則 |
| 第７章 研究資源と研究成果 | 加藤 毅 |
| 第８章 認知された資金供給システム －自由記述回答より－ | 加藤 毅 |
| 第９章 研究資源と研究成果との関係について －おわりにかえて－ | 山本 眞一 |
大学研究 第20号（2000年3月発行）
| 第32回公開研究会報告 「生涯学習社会と大学改革」 | |
|---|---|
| 生涯学習理念に基づく高等教育改革 | 今野 雅裕 |
| アメリカにおける学外学位課程の展開 | 館 昭 |
| 生涯学習に対する取り組みは大学を変えられるか | 小林 甫 |
| アメリカのプロフェッショナル・スクールにおける教育の実際 | 山田 礼子 |
| 第33回公開研究会報告 「大学の評判」 | |
| 21世紀の就職採用を巡る諸課題と大学改革 | 田中 宣秀 |
| 大学と地域 | 伊藤 弘昌 |
| 大学満足度調査から見た大学教育の今後の課題 | 足立 寛 |
| 大学の評判と国立大大学の独立行政法人化 | 大江 淳良 |
| ユニバーサル段階における大学経営と「大学の評判」 | 濱名 篤 |
| 論文・調査研究報告 | |
| フランスとドイツにおける近代高等教育モデルの形成に関する比較的考察 －カリキュラムを中心に－ | 黄 福涛 |
| 中国地域間の高等教育機会における非伝統的機関の役割 －地域別の進学率規定要因の分析をもとに－ | 黄 梅英 |
| Mass Production of Higher Education in Japan – The impact of market economy principles – | Masateru Baba Koji Shimada |
| 21世紀初頭の学術研究体制と大学 －新学術政策の大学に及ぼす影響－ | 枝川 明敬 |
| ユネスコの高等教育政策 | 水田 功 |
大学研究 第19号（1999年3月発行）
| 第29回公開研究会報告 「行政改革の中での国立大学 －知識社会へ向けた期待 と展望－ | |
|---|---|
| 設置形態の変更に戸惑う国立大学 | 慶伊 富長 |
| 21世紀の高等教育と国立大学 | 村田 直樹 |
| 大学改革の好機をとらえて | 沖吉 和祐 |
| マインドセットの変更を －変化のスピードに対応するための「産」の助言－ | 池上 徹彦 |
| 外から見た国立大学と民営化 | 山岸 駿介 |
| 第31回公開研究会報告「新たな大学経営体制の構築をめざして －大学組織の特性と専門職人材養成の可能性－」 | |
| 大学事務職員の人材養成について | 遠藤 純一郎 |
| わが国の大学における運営上の問題点 | 木村 孟 |
| 大学の組織戦略と専門性 | 土谷 茂久 |
| 学長補佐職、事務職員の養成と研修、大学経営と途上国協力 | 平中 英二 |
| 私立大学の経営 －立命館大学の経験から－ | 大南 正瑛 |
| 論文・調査研究報告 | |
| 大学大衆化と進学行動 －学力・所得・供給構造－ | 藤村 正司 |
| 2015年までの教員需給 | 浦田 広朗 |
| 日本の大学における農学教育の現状と課題 | 田島 淳史 |
| 学際性の進展とその影響 | 大場 淳 |
| 大学博物館の設置とその意義 | 吉村 日出東 |
「大学研究」オンライン
大学研究オンライン 第3号 (2016年7月）
- 大学研究センター プロジェクト研究「高度専門職業人を対象としたリーダーシップ開発の方法に関する研究」報告書
全文ダウンロード
はじめに
目次 - 直接経験の省察に基づく職業人を対象としたリーダーシップ開発プログラムの展開－大学院レベルの授業開発におけるアクションリサーチ－」
佐野享子（筑波大学) - 教職大学院での学習を通じた現職院生の組織認識の変容－京都連合教職大学院での実践を通じて－
水本徳明（同志社女子大学、京都教育大学大学院連合教職実践研究科） - コーチング的な関わりによるリーダーシップ開発－学校への入り込み支援を事例として－
曽余田浩史（広島大学）・曽余田順子 - 「研究の総括」
佐野享子（筑波大学） - 付録
本研究の実施過程；プロジェクトメンバー名簿
大学研究オンライン 第2号（2016年3月）
- 特集
大学マネジメントのイノベーション ～JobとOff-JTの相乗効果を実現するために～
全文ダウンロード
目次
はじめに - 論文
「大学職員の学習方略 ～職場外での学びを活かした飛躍に向けて～
加藤 毅(筑波大学) - 実践報告
マネジメントの専門知を活用した学生募集実践の展開
喜村仁詞(岩手 大学)
大学職員として何をどのように学んできたか ～40 歳までの仕事と学び～
訂正：第5節(p.40）の冒頭 誤：1987年→ 正：1967年（平成28年9月）村上義紀(元早稲田大学常務理事)
「ハイパフォーマー大学職員が実践してきた学び
横田利久(関西国際大学)
Summary
大学研究オンライン 第1号（2012年5月）
第一部 各大学の取り組み―過去、現在、未来
- 大阪大学大学院での高度な学び―副専攻教育
中西浩（大阪大学学際融合教育研究センター） - 大学院での共通基盤教育の補完的要用性
岡本秀穗（元・九州大学高等教育開発推進センター） - 大学院共通科目の取組
白岩善博（筑波大学 大学院共通科目委員会委員長） - 大学院共通科目の取組～検討開始からの５年間～
小林信一（筑波大学 大学院共通科目委員会副委員長）
第二部 多様な視点から
- 学生交流学際融合教育セミナーに参加して
鈴木美慧（筑波大学生物学類） - 大学院共通科目を受講して
古田島知則（筑波大学生命環境科学研究科） - 国際交渉力強化プログラム
坪井美樹（筑波大学 国際交渉力強化プログラム統括長） - 博士教育の世界的動向～移転可能スキルのトレーニング～
齋藤芳子（名古屋大学高等教育研究センター） - 筑波大学における大学院共通科目の再検討
池田潤（筑波大学人文社会系教授・教育企画室員）
第三部
- パネルディスカッション「大学院における共通的教育のこれから
パネリスト：中西浩（大阪大学）、岡本秀穗（元・九州大学）、齋藤芳子（名古屋大学）、白岩善博（筑波大学）、池田潤（筑波大学）
進行：小林信一（筑波大学） - 付録
シンポジウム プログラム
Rcus Working Paper
- Rcus Working Paper no.12 (2020.04)
「総合的な探究の時間」の指導を支える教員の学術経験：学士課程教育をめぐる状況と教員養成上の課題
稲永由紀（筑波大学） - Rcus Working Paper no.11 (2019.03)
大学教員による創造的な商品の開発プロセス－アイデア創出の契機に着目して－
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.10 (2018.03)
研修で学んだ知識を実践へ活かすための思考をいかにして育てるか－大学職員のマーケティング・リテラシー育成を事例として
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.9 (2017.05)
組織開発実践者の信念と仕事経験－ヒューマンプロセスを重視する外部コンサルタントを事例として－
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.8 (2017.03)
組織開発プロフェッショナルの学習を促進する仕事経験－ヒューマンプロセスを重視する外部コンサルタントに焦点を当てて－
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.7 (2015.04)
プロセス・コンサルタントの学習をいかに促進するか -成人学習論を手がかりとして-
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.6 (2013.10)
筑波大学附属学校における教育実習指導から得られる示唆ー今後の指導の充実のためにー
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.5 (2013.06)
教育サービス・エンカウンターの展開と学習関係構築のメカニズムー質の高い教育サービスを実現するためにー
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.4 (2013.05)
ケースメソッド学習の効果を高める原理佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.3 (2009.11)
大学における内部監査の課題と今後の研究の方向性－大学研究センター第51 回公開研究会の議論を手がかりとして－
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.2 (2007.12)
大学職員を対象とした研修事業の動向と今後の展開の可能性ー大学が果たす役割を検討する視点からー
佐野享子（筑波大学） - Rcus Working Paper no.1 (2007.12)
経営学分野を中心とした大学院における大学経営人材育成の可能性ー筑波大学経営システム科学専攻の事例を手がかりとしてー
佐野享子（筑波大学）
プロジェクト研究
当センターでは、センターにおける研究活動の強化及び新しい研究活動の展開に資するため、プロジェクト研究を実施しています。
- プロジェクト研究運営要領はこちら
筑波大学におけるEMの試行的実施に関する研究
- スタッフ紹介
リーダー: 德永保（大学研究センター)
メンバー: 佐藤忍、宮本定明、野村港二(教育企画室)、島田康行（アドミッションセンター)、羽染宗昌（教育推進部)加藤毅、佐野享子、田中正弘、稲永由紀（大学研究センター)、 入試課係長、教育推進課係長、就職課係長、学生生活課係長
協力組織: 教育イニシアティブ機構、アドミッションセンター、教養教育機構、障害学生支援室、学生生活支援室、キャリア支援室、全学学類・専門学群代表者会議 - 趣旨
日本の大学は、学生の学習成果を可視化し、その成果を学生の主体的な学びを通して最大化することを求められている（中央教育審議会「学士課程教育の構築に向けて」、平成20年3月25日）。言い換えると、大学は入学を希望する高校生を適切に選抜し、入学者の「学びの転換」（答えのある課題の解答方法を教員に教わることから、答えのない課題を見つけ、最適解を導く方法を自ら探すことへの転換）を、円滑にし、そして、彼らの学習成果を最大化することにより、望ましい就職・進学へと誘う責務を有する。従って、学生の入学前から卒業後までの学びの現状をIRなどの調査で正確に把握し、彼らの学びをマネジメントできなければならない。この仕組みを「エンロールメント・マネジメント」(Enrolmennt Maneagement：EM）と呼ぶ。
本研究の目的は、筑波大学においてEMを試行的に実施することで、学生の学びの現状の把握に努めることである。そして、この研究活動の成果として、必要な情報が欠落しているようであれば、その情報の収集方法を提案したり、既に蓄積されている情報が死蔵されているようであれば、その活用のあり方を指摘したりしたい。また、これらの情報が、本学の基本構想で提唱された教育改革の成果を示す論拠として活用される方法を探求したい。具体的には、例えば、大括り入試やグローバル入試などの導入計画を踏まえて、入試区分ごとの学生の学習成果(Generic Skillsを含む）を測定できるように整えておくことで、入試区分ごとに異なる学習支援のあり方を、証拠に基づいて議論できるようにしたい。 - 実施期間
2016年4月～2020年3月
つくば・東京地区における、社会人を対象とする大学院専門学位プログラムニーズの掘り起こしと推進方策・体制に関する調査研究
- スタッフ紹介
リーダー: 德永保（大学研究センター)
メンバー: 佐野享子、加藤毅、田中正弘、稲永由紀（以上大学研究センター）金子元久（本部）、猿渡康文（ビジネスサイエンス系）、野村港二（教育推進部）、門脇和男（つくば・地域連携推進室）、内田史彦（国際産学連携本部）、渡邉俊（教育社会連携推進室）、社会人大学院等支援室長、産学連携部産学連携企画課長、教育推進部教育社会連携推進室担当課長、塚原修一（関西国際大学）、吉本圭一（九州大学） - 研究目的
18歳人口の減少、国内外における労働力の流動性の高まり、高等教育へのユニバーサルアクセス、大学の地域的機能強化などを背景に、我が国では、社会人に対する教育（以下、社会人教育）を如何に充実させるかが課題となっており、本学においても同じ状況下にある。社会人教育では、若年学生とは異なる社会人の特性、具体的には、受講生の明確な学習動機の強さとともに、地理的制約と時間的制約への考慮が決定的に重要となる。また、内容的にも、学士・修士・博士課程や履修証明プログラムだけでなく、学位や履修証明を伴わない学習プログラム・学習機会まで、また、学術をベースにした（従来の大学）教育からより職業に直結した教育まで、多様な形態での提供を想定する必要がある。
この点、本学ではすでに、東京キャンパスを中心として社会人教育プログラムの提供に一定の経験と実績を持つ。ただし、他大学と同様に、外形的な観点でも学生数の観点から見ても、受講可能なのは大学・大学院教育プログラムのごく一部に限られている。更に、今後の労働市場の変化へ対応しうるためにも、大学全体として戦略的に社会人教育の充実方策を検討する必要性がでてきている。
本プロジェクト研究の目的は筑波キャンパスと東京キャンパス両方における社会人教育の現状把握と、両キャンパス所在地域において更なる社会人教育機会提供可能性を検討するために必要な基礎的情報の収集・提供により、本学の社会人教育充実方策の検討に資することにある。具体的には、
(1)現在の社会人教育プログラムを更に充実させるにはどのような工夫が必要か。
(2)所在地域にはどのような社会人教育ニーズがあり、どのニーズに対して本学で積極的に対応すべきか（分野の絞り込みも含めて)
(3)社会人（を含めた多様な）学生受入のためにどのような環境整備が必要か。
この3点を検討するために必要な調査研究を実施する。 - 実施期間
2017年度～2019年度（3年間）
2015年より実施したプロジェクトは以下の通りです。
大学マネジメントを担う高度人材の養成に関する研究
- スタッフ紹介
リーダー: 加藤毅（RCUS)
メンバー: 田中正弘（大学研究センター)、稲永由紀（大学研究センター)、村上義紀（元早稲田大学副学長・常務理事) 上杉道世（大正大学理事長特別補佐) 横田利久（関西国際大学事務局長） - 趣旨
18歳人口の減少や教育研究のグローバル化、財政危機などの環境変化を受けて、大学に対して、 ガバナンスやマネジメントの強化を通じた改革の進展が強く求められている。組織・制度面での改革に加えてそこで求められているのが、高度化するマネジメントを担う大学職員である。
この要請に応えるための大学院等も開設されているが、現状では未だ十分な成果をあげるに至っていないと評価されている。その一方で、大学マネジメントの現場を見ると、職員を中心とする意欲的なプロジェクトが多数展開されている。そこでは、様々な困難に直面しながらも着実に成果が積み上げられており、この厳しい実務経験を通じた職員の成長（高度人材化）が実現している。本研究では、これらグッド・プラクティスの収集と分析を通じて、実務経験を通じた職員の成長プロセスやそのメカニズムを解明することを第一の目的とする。第二に、ここで得られた知見を生かすことで、国際比較やリカレント教育などの視点を織り込んだ、高度の大学マネジメント人材を養成するための教育プログラムの開発を行うことを目的とする。 - 実施期間
2015年4月～2017年3月
大学組織の評価指標のあり方に関する国際研究
- スタッフ紹介
リーダー: 田中正弘（大学研究センター）
メンバー: 稲永由紀（大学研究センター）、德永 保（大学研究センター）、林隆之（大学評価・学位授与機構研究開発部）、浅野茂（山形大学学術研究院）、嶌田敏行（茨城大学大学戦略・IR室）、西郡大（佐賀大学アドミッションセンター） - 趣旨
本プロジェクトの目的は、研究大学間で国際的互換性のある組織評価指標について、その作成過程の実例、およびその運用の実態を欧米の大学との比較の観点から検討し、その成果を根拠に、筑波大学における組織評価指標の望ましい在り方を提示することにある。
そこで本プロジェクトでは、筑波大学と規模や活動内容が類似している国内外の研究大学について、ベンチマークとなるいくつかの事例を抽出し、そこでの組織評価の方法および指標について、デスクトップ・サーベイを中心に、一次資料を収集する。そしてそれらを整理し、基礎データを作成する。さらに、関係者へのインタビューを通して、実際の運用に関わる課題等について整理してみたい。
本プロジェクトは、参考となる組織の評価指標そのものを収集することよりも、評価指標を構築したプロセスにより着目する。なぜなら、各組織の評価指標は、その組織を評価するために特別に作られたものであって、他の組織にそのまま適用できるものではないからである。言い換えれば、プロセスを調べることにより、なぜのその評価指標が採用されたのかを個別に探求していくことは、評価指標を新たに作成する組織に対して議論の道筋を与えられると思われる。 - 実施期間
2015年5月～2017年3月
大学組織の構造機能とその変容可能性
- スタッフ紹介
リーダー: 金子元久（大学研究センター協力教員)
メンバー: 吉武博通（大学研究センター)、稲永由紀（大学研究センター) - 趣旨
社会環境の変化に大学が十分に適応していないことが、政府やメディアなどから批判されている。一方で大学の組織形態の構造と機能、そして変容の可能性については、これまで実証的な研究はきわめて少なかった。それは現実の大学組織が、歴史的な経緯と、現実的な環境変化、そして内部の様々な要因の複雑な相互作用によって形成されており、それを分析的にとらえることが困難なことによっている。
しかし日本の大学の将来を考えれば、こうした問題にあえて正面から向き合うことは不可避となっている。そうした観点からこの研究は、①大学組織のあり方について、関係法令、国際比較、関連の研究のレビューなどを通じて、基本的な枠組みを整理し、②とくに「新構想大学」としての筑波大学における、新組織形態の導入の意図と初期の形態、そしてその後の変化の経緯とその要因を分析することによって、③日本の大学組織構造の基本的な問題点と、その変容の条件を明らかにする、ことを目的とする。
第1年度目は、筑波大学についてのヒアリングを行うとともに、国際比較からの観点を行い、後者については金子「大学の組織とガバナンス－視点と国際比較」（『大学研究』40、(2014年4月)pp.1-17）として発表した。またこのプロジェクトは、科学研究費A「大学組織の構造機能とその変容可能性」（2015－17年度）と有機的に連携しつつ行う。 - 実施期間
2014年3月～2016年7月
高度専門職業人を対象としたリーダーシップ開発の方法に関する研究
- スタッフ紹介
リーダー: 佐野享子(大学研究センター）
メンバー: 稲永由紀（大学研究センター）、浜田博文（筑波大学人間系) 、水本徳明（同志社女子大学・京都教育大学）、佐古秀一（鳴門教育大学）、曽余田浩史（広島大学）、末松裕基（東京学芸大学） - 趣旨
組織においては、リーダーシップの在り方がその組織文化や業績に大きな影響をもたらすことから、日本においてもリーダーシップ開発のための教育実践が、専門職大学院等の高度専門職業人養成課程や各種研修等の場において様々に取り組まれてきた。しかしながら、職業人を受講者とする大学院レベルの授業を対象とした授業研究や、リーダーシップ開発に焦点を当てた授業研究は、国内・国外を通じて成果の蓄積が乏しいのが現状である。
本研究は、高度専門職業人のリーダーシップ開発を目的とした大学院レベルの教育において、どのようなプログラムが効果的であり、どのようにして効果的なプログラムを開発すればよいのか、効果的なプログラムの開発方法を探るための実践研究をどのように行えばよいのか、それぞれ明らかにすることを目的とする。
具体的には、研究方法としてアクション・リサーチを用い、授業実践者である大学教員自身が自らの授業の開発・改善を目的とした研究を行うとともに、各々の成果を持ち寄って、係るプログラムの開発方法に関する新たな知見を得ることとする。 - 実施期間
2014年3月～2016年7月 - 成果
2014年度以前に実施した研究プロジェクトは以下の通りです。
博士人材育成プロジェクト
- 大学院おける研究倫理教育「分野特性に配慮した研究倫理の大学院レベル・コースの開発」（2011-2013年度、代表・小林信一）科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金（挑戦的萌芽研究））
- The project on transferable skills training for researchers by OECD’s Working Party on Research Institutions and Human Resources (RIHR)
- ポスドク人材養成プロジェクト「博士のキャリアパス多様化の具体的方策に関する調査研究」（2007-2008年度、代表・小林信一）新技術振興渡辺記念会「科学技術調査研究助成」
報告書（抜粋）「博士が羽ばたける環境づくりへ」（約3MB）
リーフレット「博士が羽ばたける環境づくり」（約4.5MB）
関連論文等へのリンク：「研究者のノンアカデミック・キャリアパス」（科学技術振興調整費成果報告書 科学技術政策提言2003、2004年度）
詳細はこちらへ
大学経営人材の開発プロジェクト
【関連リンク】履修証明プログラム Rcus Working Paper
大学の経営行動プロジェクト
大学法人における三様監査の戦略的展開に関する研究 〈2009年度ビジネス科学研究科内プロジェクト助成事業 代表・佐野享子）
研究成果
- 佐野享子「国立大学法人における内部監査体制の整備に関する課題 : 第１期中期目標・中期計画の実績を手がかりとして」『筑波大学教育学系論集』34号,2010年3月,pp.13-26.
詳細はこちら - 佐野享子「大学における内部監査の課題と今後の研究の方向性 －大学研究センター第51 回公開研究会の議論を手がかりとして－」Rcus Working Paper , no.3 ,2009年11月,22p.
詳細はこちら
公共・非営利組織における目標管理型マネジメントシステムに関する研究 （2007年度ビジネス科学研究科内プロジェクト助成事業 代表・佐野享子）
研究成果
大学イノベーション論プロジェクト
科学技術人材プロジェクト
その他の共同研究プロジェクトについては、以下のとおり。
- 科学技術・学術研究システム改革のための資源配分及び研究人材養成に関する調査研究
平成23-24年度 文部科学省科学研究費補助金 基礎研究（Ｂ） 研究代表者 小林信一 - 学術研究システムの改革のための資源配分および研究人材養成に関する調査研究
平成15-17年度 文部省科学研究費補助金 特別研究促進費 研究代表者 山本眞一 - 研究資源の供給と研究成果との関係についての調査研究
平成12-14年度 文部省科学研究費補助金 特別研究促進費 研究代表者 山本眞一 - 学術研究に対する資金供給システムに関する基礎的調査研究
平成9-11年度 文部科学研究費補助金 省基盤研究(B) 研究代表者 山本眞一 - 生涯学習社会に対応する大学改革の方策に関する調査研究
平成9-10年度 研究代表者 清水一彦 - 筑波大学の新発展のための方策に関する調査研究
平成5-6年度 筑波大学長裁定 研究代表者 原康夫 - 大学における研究機能の発展と変容に関する調査研究
平成4-6年度 文部省科学研究費補助金 総合研究(A) 研究代表者 山本眞一 - 大学における物理の基礎教育
平成2-4年度 文部省科学研究費補助金 総合研究(A) 研究代表者 原康夫 - わが国における大学院発展の可能性 －グラデュエートスクールとプロフェッショナルスクールの比較の視点を中心として－
平成元-3年度 文部省科研費総合研究(A) 研究代表者 黒羽亮一 - 高等教育需要の将来変化に対応する大学立地政策の総合的研究
昭和62-63年度 文部省科学研究費補助金 総合研究(A) 研究代表者 黒羽亮一 - 新しい専門分野の形成過程に対する研究組織及研究者の対応のしかたに関する研究
昭和60-63年度 文部省科学研究費補助金 総合研究(A) 研究代表者 山田圭一
研究会・セミナー等活動
公開研究会
センターでは、毎年2回の公開研究会を開催しています。この研究会は、毎回テーマを設定し、主に学外の研究者の方々を招いて研究発表・討論を行うもので、高等教育研究に関する学術交流・公開活動を主要な目的としています。
平成13年度以降に開催した研究会のテーマと発表課題は次のとおりです。
第60回公開研究会（平成29年2月28日火曜日）
大学研究センター・プロジェクト研究成果報告
| 開会挨拶 | 德永 保（大学センター長） |
| 成果報告 | |
|---|---|
| ①「高度専門職業人を対象としたリーダーシップ開発の方法に関する研究」 | 佐野 享子（大学研究センター准教授） |
| ②「大学マネジメントを担う高度人材の養成に関する研究」 | 加藤 毅（大学研究センター准教授） |
| ③「大学組織の評価指標のあり方に関する国際研究」 | 田中 正弘（大学研究センター准教授） |
| ④「大学組織の構造機能とその変容可能性」 | 金子 元久（筑波大学特命教授） |
| 総括討論 | |
第59回公開研究会・シンポジウム（平成28年7月7日木曜日）
「大学職員の成長を実現するために何ができるか」
～大学設置基準改正を好機として～
| 開会挨拶 | 德永保（大学研究センター長） |
| 講演 | |
|---|---|
| ① 大学職員の職務特性と育成環境 ーデータでみる大学職員の働き方ー | 加藤毅（大学研究センター准教授） |
| ② 大学の未来をつくるSD ー大学設置基準改正の趣旨と展望ー | 塩見みづ枝（文部科学省高等教育局大学振興課長） |
| ③ 人材育成の新たな潮流 ー企業の『人材育成の失敗』に学ぶー | 豊田義博（リクルートワークス研究所主幹研究員） |
| 総括討論 | 上杉道世（大正大学理事長特別補佐・質保証推進室長） |
| 閉会挨拶 | |
第58回公開研究会（平成28年1月23日土曜日）
「学生参画による大学教育の質保証：７ヵ国の比較の観点から」
後援 日本高等教育学会
| 開会挨拶 | |
| 司会 | 渡邊あや（津田塾大学） 武 寛子（愛知教育大学） |
| 「スウェーデンの学生参画」 | オーサ・ケッティス（ウプサラ大学） |
| 「フィンランドの学生参画」 | ヤニ・ウルシン（ユバスキュラ大学） |
| 「イングランドの学生参画」 | スチュアート・ブランド（バーミンガム・シティ大学） |
| 司会 | 杉本和弘（東北大学） |
| 「アメリカの学生参画」 | ピーター・フェルテン（イーロン大学） |
| 「オーストラリアの学生参画」 | ライアン・ネイラー（メルボルン大学） |
| 司会 | 楊 武勳（国立曁南国際大学） |
| 「台湾の学生参画」 | 林 世昌（清華大学） |
| 「日本の学生参画」 | 田中正弘（筑波大学） |
| 総括討論 | 司会/森 利枝（大学評価・学位授与機構） |
| 総括コメント | 山田礼子（同志社大学） |
| 討論 | |
| 閉会挨拶 | |
第57回公開研究会（平成27年8月26日）
「学生を中心とした大学への発展に向けて」
主催 全国大学教育研究センター等協議会
共催 筑波大学大学研究センター・筑波大学教育イニシアティブ機構
| 開会挨拶 | 德永 保（大学研究センター長） 伊藤 眞（教育担当副学長） |
| 公開研究会Ⅰ 「国際的なチューニングの試み」 | |
|---|---|
| 国際的なチューニングのあり方 | 深堀 聰子・国立教育政策研究所総括研究官 |
| 筑波大学でのチューニングの試み | 野村 港二・筑波大学教育イニシアティブ機構教授 |
| 公開研究会Ⅱ（分科会形式） | |
| 分科会A 「エンロールメント・マネジメント（EM）の導入」 | 山形大学におけるEM：福島 真司・山形大学EM部教授 京都光華女子大学におけるEM：橋本 智也・京都光華女子大学EM・IR部専任職員 |
| 分科会B 「学生参画型FDの挑戦」 | 学生参画型FDのあり方：橋本 勝・富山大学教育・学生支援機構教授 山口大学の事例：林 透・山口大学大学教育機構大学教育センター准教授 |
第56回公開研究会（平成26年11月11日）
「第三段階教育の革新と未来へのシナリオ：欧州からのメッセージ」
主催 筑波大学大学研究センター、九州大学第三段階教育研究センター
| 開会挨拶 | 吉武 博通（筑波大学大学研究センター長） 吉本 圭一（九州大学主幹教授、第三段階教育研究センター長） |
| 趣旨説明 | 稲永 由紀（筑波大学大学研究センター講師） |
| 基調講演 | |
|---|---|
| 第三段階教育の革新と未来へのシナリオ | ウルリッヒ・タイヒラー（ドイツ・カッセル大学名誉教授） |
| パネルディスカッション | |
| 第三段階教育の革新と未来へのシナリオ：欧州から何を学ぶか | パネリスト：ウルリッヒ・タイヒラー、吉本圭一 潮木守一（名古屋大学名誉教授、筑波大学大学研究センター客員研究員） 大谷圭介（文部科学省生涯学習政策局参事官） コーディネーター：稲永 由紀 |
第55回公開研究会（平成25年3月5日）
筑波大学SD・FDシンポジウム「グローバル化と大学」
| 開会挨拶 | 辻中 豊（筑波大学副学長） |
| 総括講演 | |
|---|---|
| グローバル化と大学 | 金子 元久（筑波大学大学研究センター教授） |
| 事例講演 | |
| 立教大学における国際化対応と教育改革 | 山口 和範（立教大学経営学部教授） |
| 国際基督教大学におけるグローバル人材の育成 | 円谷 恵（国際基督教大学事務局長） |
| 総括質疑・討議 | ファシリテーター 吉武 博通（筑波大学大学研究センター長） |
第54回公開研究会（平成24年7月6日）
シンポジウム「大学職員への期待と養成プログラムの可能性」
| 開会挨拶 | 吉武 博通（筑波大学大学研究センター長） |
| 趣旨説明 | 加藤 毅（筑波大学大学研究センター准教授） |
| 講演 | |
|---|---|
| これからの高等教育政策－大学職員に期待すること－ | 板東 久美子（文部科学省高等教育局長） |
| 大学職員養成の可能性 | 上杉 道世（慶應義塾大学信濃町キャンパス事務長・筑波大学大学研究センター客員研究員） |
| 職員が高める「大学の実力」 | 松本 美奈（讀賣新聞社編集記者） |
| パネル・ディスカッション | |
| 進化を続ける大学職員養成プログラム | 司会 横田 利久（中央大学横浜山手改革推進室担当部長） |
| 報告 | |
| 1. 福井大学における職員養成の現状と課題 | 中村 智夫（福井大学総務部人事労務課課長補佐） |
| 2. 熊本大学における職員養成プランと取組 | 野々原 慎治（熊本大学人事・労務ユニット人事企画チーム係長） |
| 3. 東京大学における人材育成の試み | 根岸 正征（東京大学本部人材育成課能力開発チーム係長） |
| 4. 大学行政管理学会SD活動の15年－成果と課題－ | 金田 淳一（法政大学広報・広聴課課長・大学行政管理学会 常務理事 |
| コメント | 上杉 道世（慶應義塾大学信濃町キャンパス事務長） 松本 美奈（讀賣新聞社編集局記者） |
第53回公開研究会（平成23年12月22日）
シンポジウム「大学院における共通的教育ーこれまでとこれから」
主催 筑波大学大学研究センター・筑波大学大学院共通科目委員会
| 開会挨拶 | 清水 一彦（筑波大学副学長（教育）・理事） 吉武博通（筑波大学大学研究センター長） |
| 趣旨説明 | 小林 信一（筑波大学大学研究センター教授） |
| 第1部 | |
|---|---|
| 各大学の取り組みー過去、現在、未来 | 大阪大学 中西 浩（学際融合教育研究センター特任教授） 早稲田大学 佐藤 拓朗（大学院国際情報通信研究科教授） 九州大学 岡本 秀穂（元高等教育開発推進センター特任教授） 筑波大学 白岩 善博（教授・大学院共通科目委員会委員長） 小林 信一（同副委員長） |
| 第2部 | |
| 多様な視点から | 学生の立場から 筑波大学大学院生、国際交渉力強化プログラム 坪井 美樹（筑波大学教授・国際交渉力強化プログラム統括長） 大学院における共通的教育の国際動向 齋藤 芳子（名古屋大学高等教育研究センター助教授） |
| 第3部 | |
| パネルディスカッション 大学院における共通的教育のこれから | パネリスト 中西 浩（大阪大学） 佐藤 拓朗（早稲田大学） 岡本 秀穂（元九州大学） 齋藤 芳子（名古屋大学） 白岩 善博（筑波大学） 池田 潤（筑波大学教授・教育企画室員） |
第52回公開研究会・第2回大学監査研究会（平成22年2月2日）
全体テーマ「監事における監査判断－独立行政法人における事例から得られる示唆－」
| 開会挨拶 | 吉武博通（筑波大学大学研究センター長） |
| 趣旨説明 | 佐野享子（筑波大学大学研究センター准教授） |
| 報告 | |
|---|---|
| 内部監査の立場から | 上野俊夫（独立行政法人産業技術総合研究所監査室長） |
| 講演 | |
| 監事の立場から | 石野秀世（独立行政法人産業技術総合研究所監事） |
| 討論 | |
第51回公開研究会・第1回大学監査研究会（平成21年6月22日）
全体テーマ「大学における監査の方向性を探る－監査部門の業務に焦点を当てて－」
| 開会挨拶 | 吉武博通（筑波大学大学研究センター長） |
| 趣旨説明 | 佐野享子（筑波大学大学研究センター准教授） |
| 報告 | 佐藤毅章（筑波大学監査室室長） |
| 一橋良博（早稲田大学監査室調査役（副部長）兼課長 | |
| コメント | 松原恭四郎（公認会計士・中央大学専門職大学院国際会計研究科特任教授 |
| 討論 | |
第50回公開研究会（平成20年9月9日）
シンポジウム「博士のキャリアパスとその再構築」
| 開会挨拶 | 文部科学省 科学技術・学術政策局長・筑波大学 学長 |
| 報告 | 「科学技術関係人材のキャリアパス多様化促進事業」の経験から |
| 高橋 富男（東北大学） 西嶋 昭生（早稲田大学） 堀 憲次（山口大学） 古川 勝彦（九州大学） 鱸 淳一（京都大学） 福島 三喜男（理化学研究所） 加藤 英幸（産業技術総合研究所） 坂東 昌子（日本物理学会） | |
| ポスターセッション | |
|---|---|
| パネル討論 | 「博士のキャリアパスのこれから」 |
| 司会 小林 信一（筑波大学大学研究センター教授） | |
| パネリスト 武田 穣（名古屋大学） 服部 順昭（東京農工大学） 川端 和重（北海道大学） 兼松 泰男（大阪大学） 三須 敏幸（科学技術政策研究所） 山野井 昭夫（味の素顧問） | |
| 閉会挨拶 | 筑波大学 大学研究センター長 |
第49回公開研究会（平成20年2月16日）
全体テーマ「研究組織における目標管理型マネジメント再考」
| 開会挨拶 | 鈴木 久敏（筑波大学大学研究センター長） | |
| 趣旨説明 | 佐野 享子（筑波大学大学研究センター准教授） | |
| 講演 | ||
|---|---|---|
| 独立行政法人の事例 | 関根 英二（産業技術総合研究所能力開発部門人事室） | |
| 国立大学法人の事例 | 功刀 滋（京都工芸繊維大学理事） | |
| 民間企業における研究開発部門の事例 | 今成 真（三菱化学株式会社顧問） | |
| 産業・組織心理分野からの示唆 | 古川 久敬（九州大学人間環境学研究院教授） | |
| 総合討論 | ||
第48回公開研究会
博士の多様な多様なキャリア展開から博士養成と大学院のあり方を考える
第47回公開研究会（平成19年3月20日）
筑波大学大学研究センター設立20周年記念
全体テーマ「社会連携を通した、大学教育のイノベーション」
| 開会挨拶 | 鈴木 久敏（筑波大学大学研究センター長） | |
| 問題提起 | 稲永 由紀（筑波大学大学研究センター講師） | |
| 報告 | ||
|---|---|---|
| 社会連携と大学教育ー中央大学インターンシップの経験から | 金田 昌司（中央大学名誉教授・日本インターンシップ学会副会長） | |
| 社会連携を通した大学教育のイノベーションー香川大学の場合 | 加野 芳正（香川大学教育学部教授・前教育担当副学長） | |
| 高崎経済大学地域政策学部の挑戦 | 大宮 登（高崎経済大学地域政策学部長・教授） | |
| パネル討論および総合討論 | ||
| ディスカッサント | 吉本 圭一（九州大学大学院人間環境学研究院助教授） | |
第46回公開研究会（平成18年7月10日）
全体テーマ「大学のコンプライアンスと危機管理」
| 開会挨拶 | 鈴木 久敏（筑波大学大学研究センター長） | |
| 問題提起 | 小林 信一（筑波大学大学研究センター教授） | |
| 報告 | ||
|---|---|---|
| 大学におけるガバナンス・コンプライアンス・社会的責任をめぐってー大学と企業の差から考える | 冨浦 梓（東京工業大学監事） | |
| 大学のコンプライアンスと広報 | 竹原 敬二（東京大学副理事） | |
| 独立行政法人理化学研究所コンプライアンスの取り組みについて | 藤島しのぶ（理化学研究所監査・コンプライアンス室係長） | |
| 大学のコンプライアンスと危機管理－民間企業での取り組みを踏まえて－ | 三宅 将之（野村総合研究所ERMプロジェクト室長） | |
| 統括総論 | ||
第45回公開研究会（平成18年3月22日）
全体テーマ「これからの高等教育研究に対する期待」
| 開会挨拶 | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） | |
| 報告 | ||
|---|---|---|
| 高等教育研究進路を探る | 原山 優子（東北大学大学院工学研究科教授） | |
| 科学技術政策の動向と大学への期待 | 結城 章夫（文部科学事務次官） | |
| これからの高等教育研究に対する期待 | 小林 信一（筑波大学大学研究センター教授） | |
| これからの高等教育研究に対する期待 | 矢野 眞和（東京大学大学院教育学研究科教授） | |
| 統括総論 | ||
第44回公開研究会（平成17年7月27日）
全体テーマ「国立大学、変化への模索と実践」
| 開会挨拶 | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） | |
| 報告 | ||
|---|---|---|
| 国立大学法人及び大学共同利用機関法人の法人化を契機とした新たな取り組み | 徳永 保（文部科学省大臣官房審議官・高等教育局担当） | |
| 広島大学における法人化の1年?その成果と課題? | 牟田 泰三（広島大学長） | |
| 国立大学法人化の「光と影」?頑張る小規模・国立大学 和歌山レポート | 小畑 力人（和歌山大学監事） | |
| 国立大学、変化への模索と実践 | 天野 郁夫（国立大学財務・経営センター研究部長） | |
| 統括総論 | ||
第43回公開研究会（平成17年3月31日）
全体テーマ「専門職育成のための授業法」
| 開会挨拶 | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） | |
| 問題提起 | 佐野 享子（筑波大学大学研究センター助教授） | |
| 報告 | ||
|---|---|---|
| ビジネススクールの立場から | 高木 晴夫（慶應義塾大学経営管理研究科教授） | |
| ロースクールの立場から | 松浦 好治（名古屋大学法学研究科教授） | |
| 医学教育の立場から | 庄司 進一（筑波大学人間総合科学研究科教授） | |
| 統括総論 | ||
第42回公開研究会（平成16年7月21日）
全体テーマ「国立大学法人化の3ヶ月～いかに新システムへ移行するか」
| 開会挨拶 | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 国立大学法人化の3ヶ月～いかに新システムに移行するか | 横山 晋一郎（日本経済新聞編集委員） |
| 国立大学法人化を契機とした大学改革への取り組み ～民間企業の経営革新事例を踏まえ～ | 吉武 博通（筑波大学教授・学長特別補佐） |
| 国内外における大学改革の現状 | 木村 孟（大学評価・学位授与機構長） |
| 法人化後の現状と課題 | 本間 政雄（京都大学副学長・理事） |
| 統括総論 | |
第41回公開研究会（平成15年7月28日）
全体テーマ「研究とガバナンス」
| 開会挨拶 | 山本 眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 問題提起 | 小林 信一（筑波大学大学研究センター助教授） |
| 問題提起 | 小林 信一（筑波大学大学研究センター助教授） |
| 報告 | 前田 正史（東京大学生産技術研究所教授・総長補佐） |
| 倉田 健児（経済産業省産業技術環境局産総研チーム長） | |
| 野村 浩康（東京電機大学理工学部教授・元名古屋大学副学長） | |
| 西村 吉雄（大阪大学特任教授・元東京大学工学部教授） | |
| 統括総論 | |
第40回公開研究会（平成15年3月31日）
全体テーマ「大学というシステムとその将来 一転換期に考えるべきこと一」
| 講演 | |
|---|---|
| 大学システムのアキレス腱 | 加藤 祐三（前横浜市立大学長） |
| 大学というシステムとその将来 | 大星 公二（（株）NTTドコモ相談役） |
| 大学のガバナンスを考える 一私立大学を中心に一 | 孫福 弘（慶応義塾大学教授） |
| 大学統合および法人化における問題解決 | 椎貝 博美（前山梨大学長） |
| 統括総論 | |
第39回公開研究会（平成14年8月1日）
全体テーマ「具体化進む国立大学法人化とそのインパクト」
| 講演 | |
|---|---|
| 国立大学法人化のインパクト | 本間 政雄（京都大学事務局長） |
| 国立大学法人化に向けての問題点 | 小間 篤 （東京大学副学長） |
| 国立大学法人化 一産業界からの期待 | 桐村 晋次（古河電工（株）顧問） |
| 国立大学法人化とそのインパクト | 喜多村 和之（早稲田大学教育学部特任教授、 私学高等教育研究所主幹） |
| 統括総論 | |
第38回公開研究会（平成14年3月18日）
全体テーマ「大競争時代の大学」
大学をめぐる諸環境の激動の中、先頃政府の「総合規制改革会議」が出した答申は、各大学を大競争時代に突入させるインパクトをもたらすものと考えられる。今回の研究会では、答申の趣旨について担当者から話を聞くとともに、この大競争時代に柔軟かつ積極的に対応している大学の事例を紹介することによって、時代の変化について理解を深める。
| 講演および報告 | |
|---|---|
| 規制改革の推進に関する第一次答申 | 松坂 浩史（内閣府総合規制改革会議事務室室長補佐） |
| 競争的環境下での規制緩和 | 高橋 真義（日本私立学校振興・共催事業団、 私学活性化促進支援センター主任研究調査員） |
| 大競争時代の大学 | 柏木 哲（中央大学学長室担当課長） |
| 法政大学の教学改革実施状況 | 清成 忠男（法政大学総長） |
| 統括総論 | |
第37回公開研究会（平成13年7月23日）
全体テーマ「大学と起業」
| 第1部 大学スピンオフの現状 | ||
|---|---|---|
| 大学スピンオフ -日本の現状- | 菊本 虔（筑波大学先端学際領域センター教授） | |
| 大学スピンオフ -海外の動向- | 近藤 正幸（横浜国立大学教授） | |
| スピンオフ政策の現状と展望 | 磯谷 桂介（文部科学省技術移転推進室長） | |
| 第2部 パネルディスカッション及び総合討論 | ||
| 進行 | 小林 信一（筑波大学大学研究センター） | |
| パネリスト | 伊佐山 建志（（財）機械システム振興協会顧問） 上原 健一（（株）筑波リエゾン研究所所長） 山岸 駿介（多摩大学教授） 菊本 虔・近藤 正幸・磯谷 桂介 | |
第36回公開研究会（平成13年3月26日）
全体テーマ「大学アドミニストレータの新たな役割」
| 講演 | 孫福弘（慶応義塾大学塾監局長） |
| 山本眞一（筑波大学大学研究センター長） | |
| 久賀重雄（一橋大学事務局長） | |
| 椎貝博美（山梨大学長） | |
| 総括討論 | |
Rcusセミナー
若手研究者の交流を目的とした研究会として平成8年度より活動を開始しました。毎回一人の発表者に、研究課題、あるいは関心のある問題について1時間程度の発表と自由な質疑討論が行われます。
平成19年度
| 第1回 H19/04/09 | 科学技術政策立案のための政策研究のポイント |
|---|---|
| 発表者 今井 寛（筑波大学大学研究センター） | |
| 第2回 H18/05/28 | 日本の高等教育投資額 －公財政支出GDP比0.4をめぐって－ |
| 発表者 丸山 文裕（国立大学財務・経営センター） | |
| 発表者 水田 健輔（国立大学財務・経営センター） | |
| 第3回 H18/06/25 | 研究者の表彰制度 |
| 発表者 柿沼澄男（国立情報学研究所） |
平成18年度
| 第1回 H18/04/24 | 学生生活調査からみた教育機会と学生の経済基盤 | |
|---|---|---|
| 発表者 加藤 毅（筑波大学大学研究センター） | ||
| コメンテータ 日塔 喜一（機会均等等研究所, 前日本私立大学連盟事務局長） | ||
| コメンテータ 浦田 広朗（麗澤大学） | ||
| 第2回 H18/05/15 | ケースメソッド教育の普及に向けた研究と実践～KBS「ケースメソッド教授法」の教室から～ | |
| 発表者 竹内 伸一（ケースメソッド教育研究所代表） | ||
| コメンテータ 佐野 亨子（筑波大学大学研究センター） | ||
| 第3回 H18/06/05 | 第三期科学技術基本計画が出した宿題 | |
| 発表者 小林 信一（筑波大学大学研究センター） | ||
| コメンテータ 松原 克志（常磐大学） | ||
| コメンテータ 加藤 毅（筑波大学大学研究センター） | ||
| 第4回 H18/07/24 | 変貌する地方国立大のマネジメント | |
| 発表者 加野 芳正（香川大学副学長, 教育担当理事） | ||
| 第5回 H18/10/16 | フランスのパネル追跡調査からみた高等教育進学 | |
| 発表者 大前 敦巳（上越教育大学） | ||
| コメンテータ 稲永 由紀（筑波大学大学研究センター） | ||
| 第6回 H18/11/20 | 再考 私立大学の財務と経営 ー3つの視点からー | |
| 発表者 浦田 広朗（麗澤大学） | ||
| 発表者 両角 亜希子（東京大学） | ||
| 発表者 加藤 毅（筑波大学大学研究センター） | ||
| 第7回 H18/12/18 | 国立大学法人と主人・代理人論 ー新潟大学の事例からー | |
| 発表者 藤村 正司（新潟大学） | ||
| 第8回 H19/01/15 | 流浪する生真面目大学生 ーアメリカ高校生追跡調査よりー | |
| 発表者 林 未央（東京大学大学院） | ||
| コメンテータ 渡邉 聡（筑波大学） | ||
平成17年度
| 第1回 H17/06/23 | 教育における経営品質およびバランスト・スコアカードの活用 ーわが国における導入状況と今後の課題ー |
|---|---|
| 島宗 秀樹（石川経済分析） | |
| 第2回 H17/08/12 | 高等教育の公的・私的次元 ーCHEPS Summer School参加報告ー |
| 両角 亜希子（東京大学） |
平成16年度
| 第1回 H16/05/10 | 資格社会に対応した私立大学の経営戦略 |
|---|---|
| 原 康夫（筑波大学名誉教授） | |
| 第2回 H16/06/07 | 著書『大学の構造転換と戦略Part2』で述べたかったこと |
| 山本 眞一（筑波大学） | |
| 第3回 H16/07/05 | 国立大学の環境関連教育・研究組織と附属施設の生き残り戦略―法人化の潮流の中で― |
| 内山 弘美（東京大学大学院） | |
| 第4回 H16/09/06 | ＭＢＡ派遣の可能性と課題―海外と国内を対比して― |
| 本田 由紀（東京大学）香川めい（東京大学大学院）小山治（東京大学大学院） | |
| 第5回 H16/10/04 | 中国大卒の就職市場における外資系企業 ―日系企業の強みと弱み― |
| 黄 梅英（筑波大学大学研究センター客員研究員） | |
| 第6回 H16/11/01 | 最近の研究活動および研究関心等について |
| フリーディスカッション | |
| 第7回 H16/12/06 | 日本型マス高等教育における文化資本へのアクセス ―関西と北陸の大学生を対象とする調査結果から― |
| 大前 敦巳（上越教育大学） | |
| 第8回 H17/02/28 | 筑波大学における「授業参観プロジェクト」から得られる示唆 |
| 佐野 享子（筑波大学） | |
| 第9回 H17/03/07 | シンクタンクからみた社会調査の現状と課題 |
| 新野 総一郎（三井情報開発） | |
| 第10回 H17/03/28 | 知識社会における大学教員 |
| 加藤 毅（筑波大学） |
平成15年度
| 第1回 H15/04/07 | 社会人大学院における学習成果とその評価 |
|---|---|
| 加藤 毅（筑波大学大学研究センター） | |
| 第2回 H15/05/12 | 社会人大学院修了者の職業達成―「両立型」の特徴とシンボリック・アナリストへのルート |
| 本田 由紀（東京大学社会科学研究所） | |
| 第3回 H15/06/02 | アメリカNIHの研究費配分システムから学ぶ |
| 白楽ロックビル（お茶の水女子大学・理学部生物学科） | |
| 第4回 H15/07/07 | 国立大学の独立研究科における環境冠学科（研究科・専攻）の設置メカニズム |
| 内山 弘美（東京大学大学院） | |
| 第5回 H15/09/01 | アメリカにおける高校生のドロップアウトに関するサバイバル分析 |
| 渡邉 聡（筑波大学大学研究センター） | |
| 第6回 H15/10/06 | 大学院における高度専門職業人養成のための経営教育の授業法に関する実証的研究：ケース・メソッド授業がめざす経営能力の育成とその方法に焦点を当てて |
| 佐野 享子（筑波大学大学研究センター） | |
| 第7回 H15/11/10 | 国立大学における学内資金配分に関する実証的研究 |
| 島 一則（国立学校財務センター） | |
| 第8回 H15/12/01 | バランスト・スコアカードの大学への適用可能性について |
| 島宗 秀樹（石川経済分析・筑波大学大学院） | |
| 第9回 H16/01/19 | 日米高等教育におけるEラーニング普及状況の差異の要因分析 |
| 渡辺 恵子（国立情報学研究所） | |
| 第10回 H16/02/02 | 企業－大学関係の変質と高等教育資格システムの変容：アメリカにおけるpost-degree certificateの普及を手がかりに |
| 林 未央（東京大学大学院） |
平成14年度
| 第1回 H14/04/08 | 筑波大学大学研究センターにおける研究活動について |
|---|---|
| 山本 眞一（筑波大学大学研究センター） | |
| 第2回 H14/05/13 | アメリカの若年労働者による人的投資行動のデータ分析 |
| 渡邉 聡（筑波大学大学研究センター） | |
| 第3回 H14/06/03 | 知識のモジュール化 |
| 小林 信一（筑波大学大学研究センター） | |
| 第4回 H14/07/01 | モンゴルの高等教育と生涯学習 |
| 笹井 宏益（国立教育政策研究所） | |
| 第5回 H14/09/02 | 専攻移動と社会人大学院教育 |
| 小山 治（東京大学大学院） | |
| 第6回 H14/10/07 | 建設系学科における環境冠学科の設置メカニズム ―国立大学を中心に― |
| 内山 弘美（東京大学大学院） | |
| 第7回 H14/11/11 | 政策形成の新しい担い手 |
| 新野 聡一郎（三井情報開発株式会社 総合研究所） | |
| 第8回 H14/12/03 | 国家政策としての科学技術 ―科学と社会 知のモード論を越えて― |
| 加藤 毅（筑波大学大学研究センター） | |
| 第9回 H15/01/06 | 国際比較の観点からみた日本の国立大学財政 ―日・米・英・豪に注目して― |
| 島 一則（国立学校財務センター） | |
| 第10回 H15/02/03 | 政策評価の展開 文部科学省の高等教育政策評価 |
| 丹 英子（早稲田大学大学院） | |
| 第11回 H15/03/10 | 高等教育費の家庭所得水準別負担・調達・貯蓄構造の現状基礎分析 ―1990年代米国オレゴン州を事例に― |
| 塙 武郎（筑波大学大学院） |
特別講演会
諸外国の高等教育関係者の来日時に、講師に招いて特別講演会を行いました。
- 第1回「イギリスの高等教育の現状」（1995年4月24日） Williams 博士（英国レディング大学学長）
- 第2回「米国の工学教育の新たな潮流」（1997年11月11日）James R.Eifert 博士（米国ローズ・ハルマン工科大学学務担当副学長・教務部長・教授）
- 第3回「米国の科学技術政策の動向」（1997年11月12日） W.A.Branpied 氏（全米科学財団国際プログラム部国際政策分析上席専門職）
筑波大学 大学研究センター設立20周年記念国際ワークショップ
平成(2006)年9月27日（水）～29日（金）、「第3回 高等教育改革 国際ワークショップ －6カ国/地域におけるその共通性と差異性－」が開催されました。発表論文は『大学研究』第35号に掲載されています。